障害者でも出来る仕事とは何か?障害者の仕事は限定されるべきか?

障害者でも出来る仕事とは何か?障害者の仕事は限定されるべきか?

Googleの検索需要を見てみると「障害者でも出来る仕事」と、よく検索されています。

つまり、障害をもつ多くの方が「自分にできる仕事にはどのようなものがあるのだろう?」と検索していると想定されます。

しかしながら、「障害者でもできる仕事は何か?」と検索すること自体、間違っているのではないでしょうか。

そこで本記事では、障害者の仕事の考え方について解説します。

目次

障害者でもできる仕事としてよく挙げられる仕事とその問題点

障害者でもできる仕事としてよく挙げられる仕事とその疑問

「障害者でも出来る仕事」と検索した際に、よく記事が挙げている仕事として、以下のようなものがあります。

  • 事務職
  • 清掃職
  • データ入力作業
  • コールセンター
  • 工場内作業
  • CADオペレーター
  • デザイナー
  • ライター
  • システムエンジニア

確かに上記のような仕事は、障害者でもできる仕事かもしれません。

しかし、本当にこれらに限定されるのか?といえば、疑問が残ります。その理由について、以下で解説します。

汎用性のある仕事が必ずしも障害者に向いているとは限らない

上記に並べた「事務職・清掃職・データ入力作業・コールセンター・工場内作業」は、汎用性のある仕事です。

属人化はせず、マニュアルなどがあればできる仕事といえます。

では、そのような仕事が障害者に向いている仕事であるか?と言えば、疑問が残ります。

なぜなら、障害の種類によって対応できる仕事が異なるからです。

例えば身体に障害をもつけれど、知識は豊富と言った場合であれば、より高度な業務を遂行できます。

ですから、一括りに「障害者のできる仕事は汎用性のある仕事」とは言えないのです。

在宅を前提にされている

働き方の多様性が注目される昨今では、在宅ワークは魅力的な働き方の一つです。

上記に並べた「CADオペレーター・デザイナー・ライター・システムエンジニア」などは在宅ワークにあたります。

しかし、「障害者であるために在宅ワーク」と言うのは、疑問が残る点です。

なぜなら、障害者でも出勤が可能なケースがあるからです。

例えば、車いすを利用している身体障害者の場合でも、出勤は可能です。その他、障害の内容にはよるものの、完全に外出が不可能なケースはそれほど多くはありません。

なかには、健常者のように出勤して仕事をしたいと考える方もいます。

ですので、「障害者のできる仕事は在宅ワーク」と一括りには言えないのです。

障害者のできる仕事を限定することのリスク

障害者のできる仕事を限定することのリスク

障害者のために「このような仕事が向いている」と伝えることは、障害者が仕事を選ぶ上で一つの手助けになるかもしれません。しかし、同時にリスクも秘めています。

「障害者であればこの仕事が向いている」と伝えることで、選択の幅を狭めてしまっているのです。

障害をもつ方が「こんな仕事をしてみたい」「過去にこんなスキルを身につけているから、こんな仕事に向いているかもしれない」と考えても、上記に挙げたような仕事を紹介されることで、選択肢が限定されてしまいます。

また、「障害者にできる仕事」と一括りにされることで、「自分は障害者だから自由に仕事を選べない」というようなネガティブな気持ちも生み出してしまいます。

障害者と一重に言っても個々のスキルや特性がある

障害者と一重に言っても個々のスキルや特性がある

障害者が仕事を選ぶ上で理解しておいてほしいのが、障害者・健常者に限らず、個々のスキルや特性があるということです。

このスキルや特性によって、向いている仕事は異なります。

ですから、「障害者だからこの仕事ができる」といったように、障害者という枠組みだけでは「向いている仕事・できる仕事」は決められません。

つまり、障害者でも健常者と同様に適材適所の配置、仕事内容があるのです。

障害者に向いている仕事を与えるためには企業側の理解も必要

障害者への適材適所の仕事を与えるためには、企業側の理解も必要不可欠です。

なぜなら、企業の多くが「障害者だから……」と考えてしまっているために、負担の少ない仕事を与える傾向があるからです。

しかし、ここまでに解説したように、障害者でもある特定の分野に長けている場合があります。

この場合であれば、その分野の部署で活躍してもらう方が望ましいでしょう。

ですから、企業側も「障害者にはこのような仕事」と決めつけずに、柔軟に対応する姿勢が求められます。

下記の記事でも企業側が気を付けるべき点ついて解説していますので、そちらも参考にしてください。

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障害者からの発信も大切

企業の障害者への理解も大切ですが、障害者側からの発信も大切です。

なぜなら、多くの企業は「障害者にどのような仕事を任せて良いかわからない」と悩んでいるからです。

そのため、障害者側から「こんな資格があります」「こんなスキルがあります」「こんな経験があります」と伝えていくようにしましょう。

これにより、企業側が特性を理解して、適切な業務を選択できるようになります。

障害者ができる仕事ではなく、あなたができる仕事がある

障害者ができる仕事ではなく、あなたができる仕事がある

障害をもつ方は、「障害者でもできる仕事はあるのだろうか?」とネガティブな気持ちを抱えているかもしれません。

しかし、一定の資格、経験、知識をもっているのであれば、障害者や健常者はそれほど関係しないものです。

健常者と同じように、自分に合った仕事を選択できます。

昨今では、このような考え方をもつ企業も増えていますので、今後は、より選択肢が広がっていくでしょう。

弊社でも障害を持つ方の就職・転職をサポートしております。

ぜひ「自分のできる仕事」「自分のやりたい仕事」で悩まれている方は、ご相談ください。

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